【iDeCoで老後対策】非課税制度を利用しないのはそれだけで失敗！

　老後資金の対策として話題の『iDeCo』。

　その単語はよく見るけど、結局どのようなメリットがあるのかいまいちわからない。

　ここに辿り着いた方はそんな疑問をお持ちではないでしょうか。

　ここでは『iDeCo』についてシンプルに説明しつつ、メリットデメリットを紹介いたします。

　「これに入るとどんなメリットがあるの？」

　こんな疑問が浮かんだと思います。

　この記事では企業型確定拠出年金のメリットデメリットを紹介します。

　将来の老後資金について心配している方は、是非最後までお付き合いください！

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iDeCo（個人型確定拠出年金）とは

　iDeCoは自分で拠出した掛金を自分で運用して資産形成する制度です。

　企業型DCとの明確な違いは「自分で掛金を拠出する」という点。

　掛金は65歳まで拠出することができますが、60歳まで資産を引き出せないという点は同じです。

　※企業型DCについてはこちら

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加入資格は20歳～65歳未満

　基本的に国民であれば誰でも加入できます。

メリット

掛金の全額所得控除による節税効果

　iDeCoの掛金は全額が所得控除の対象となります。

　その分、所得税と住民税が軽減されるため、節税の効果があります。

運用利益は非課税（通常は20％取られる）

　運用で得た利益に税金がかかりません。

　株式やFXなどは利益に対して20%の税金がかけられますが、iDeCoで得られた利益はそっくりそのまま手元に残ります。

　「利益の20%を税金で取られる」というあまりに痛いことをiDeCoは防いでくれるのです。

受取時に税制優遇が受けられる

　iDeCoで積み立てた資産を受け取るとき、税制優遇を受けられます。

　受け取り方法は「一時金」と「年金形式」の2つ。

　どちら場合でも税制優遇を受けられます。

　※「一時金」は一括で受取、「年金形式」は毎年一定額を受取、というイメージです。

転職・退職しても必要な手続きはない

　企業型DCは転職・退職時に移管手続きが必要ですが、iDeCoにはそれがありません。

　企業型DCのように退職時に放っておくと資産が増えなくなるというデメリットがないため安心です。

金融機関・商品を自由に選べる

　企業型DCと異なり、金融機関と運用商品を自分で自由に選択できます。

　選択肢が縛られないため、より運用成績が良い製品を選ぶことができます。

デメリット

掛金に上限がある

　掛金は最大でも68,000円まで。

　収入に余裕があったとしても、上限を超えた掛金を拠出できないのは残念です。

口座管理料は自己負担

　企業型DCでは会社側が口座管理料を負担してくれていますが、iDeCoでは自分で負担する必要があります。

　口座管理料は金融機関によって異なり、0円～数千円とバラツキがあります。

　管理料を払うのは勿体ないので、できるだけ無料の金融機関を利用するのが望ましいです。

お得に証券口座を作成する方法

　『モッピー』というポイントサイトから証券口座を開設すると1000～10000円分のポイントをもらうことができます。

　もらったポイントは楽天ポイントやPontaポイントなど様々なものに交換して使用できます。

　モッピーについてはコチラ

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まとめ

　iDeCo（個人型確定拠出年金）についてまとめると

• 3つの税制優遇
• 転職・退職時に手続き不要
• 金融機関・商品を自由に選べる
• 掛金には上限がある
• 口座管理料は自己負担

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