iDeCoと企業型DCの併用条件緩和!メリットとデメリットを解説
- 老後の資金が心配で対策したい
- iDeCoや企業型DCについて知りたい
- iDeCoと企業型DCの併用方法について知りたい
総合的に考えるとiDeCoを併用することに大きなデメリットは無いので、筆者はiDeCoと企業型DCの併用をオススメします。(というよりiDeCoを使わない手はないです)
2022年10月1日から併用条件が緩和される
2022年10月1日の法改正から、勤め先で企業型DC(企業型確定拠出年金)に加入している人でもiDeCo(個人型確定拠出年金)に加入するための条件が緩和されました。
企業型DCとiDeCoを併用するとどうなるか
まず単純に企業型DC + iDeCoの両方を使って資産形成ができるため、どちらか一方だけよりも資産形成がしやすくなります。(もちろんその分の掛金は必要)
その他にもiDeCoを使えば、企業型DCのマッチング拠出(後述)よりも、多くの掛金を拠出できたり、豊富な金融商品の中から自分で選択することができるようになります。
先に結論を言うと、筆者はマッチング拠出ではなくiDeCoを推奨します。
その理由については、企業型DCとiDeCoそれぞれの違いを比較しつつ、併用のメリット/デメリットについて順を追って紹介していきます。
企業型DCとiDeCoの違い
企業型DC | iDeco | |
---|---|---|
掛金 | 企業が決める | 自分で決める |
掛金の負担 | 企業 | 自分 |
掛金上限額 | ¥27,500~¥55,000/月 | ¥12,000~¥68,000/月 |
金融商品の選定 | 企業が選定 | 自分で選定 |
金融商品ラインナップ | iDeCoと比べ少ない | 企業型DCを比べ多い |
各種手数料 | 企業が負担 | 自分が負担 |
運用できる金融商品のラインナップは金融機関ごとに異なります。
iDeCoは金融機関も自分で選定することができるため、
- 年利が高いもの
- 成長しているもの
- 安定しているもの
などいろいろな要素を考慮して、その商品がある金融機関を自分で選ぶことができます。
企業型DCの場合、金融機関は企業もしくは企業が委託した管理業者が選定するため、選ばれた金融機関にある商品しか選べません。
iDeCoは企業型DCよりも金融商品の選択の幅が大きく、運用成績が良い商品を選ぶことができる
iDeCoと企業型DCを併用したときの掛金上限
企業型DCとiDeCoに加入 | 企業型DCとDBとiDeCoに加入 | |
---|---|---|
企業の掛金上限 | ¥55,000/月まで | ¥27,500/月まで |
iDeCoの掛金上限 | ¥20,000/月まで | ¥12,000/月まで |
合計額(※1) | ¥55,000/月まで | ¥27,500/月まで |
DB:確定給付企業年金や厚生年金基金を指します。
※1:「企業の掛金」と「iDeCoの掛金」の合計額がこれを超えてはならない。
理想の併用方法
※あくまで筆者が想定している併用方法です。各々の経済状況を考慮した上でどうするかを決定してください。
- マッチング拠出はやめる
- iDeCoに上限額一杯まで拠出する
- 手数料や信託報酬が安い、且つ成長性や利回りが高めの商品を選ぶ
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